会社四季報
2010年4月3日 05:05 / カテゴリ:[ コラム ]
株式投資を行っているなら、「会社四季報」には必ず目を通しましょう。
「会社四季報」東洋経済新報社が発行する、株式公開企業の業績や状況などを掲載した情報誌です。
一年に4回発行され、投資家が投資先を選ぶ時の資料となるもので、会社の投資に関する情報がほとんど記載されています。
「会社四季報」には、上場企業の基本情報の他、企業業績、財務状況などの近況に加え、記者が独自に取材した情報や、客観性の高い業績の予想等も載っていますから、毎号欠かさず読んで下さい。
またインターネットから閲覧できるCD−ROM版もあります。
価格的には書籍より高いのですが、時期の四季報発売までの間、会社四季報のホームページから最新の業績・株価情報が毎日ダウンロードできるのがメリットです。
また同じような内容で、日本経済新聞社発行の「日経会社情報」も発売されています。
内容的にはさほど変わりませんから、自分が読みやすいと思う方を手にするとよいでしょう。
もちろん、「会社四季報」を読んだからといって利益が必ず出るわけではありませんが、それぞれの企業の向かっている方向性などを理解しておく必要はありますよ。
経営破綻のもたらすリスク
2010年3月25日 01:05 / カテゴリ:[ コラム ]
先日、JALが経営破綻して、日本航空株の上場廃止が決定しました。
上場廃止が決定したあとの株価はなんと”1円”。
おそらく、日本航空株を保有していた投資家は、損失を被ったはずです。
日本航空の経営破綻は、投資家すべてに不安をもたらしました。
もちろん今回の騒動で損失を被ったのは、日本航空株を持っていた人だけで、投資家すべてが損失を被ったわけではありません。
しかし、
「あんな大企業が…」
とショックを受けた人は多いでしょうし、保有している株会社の先行きを案じた人も少なくないはずです。
もしかすると日本航空株保有の投資家は、
「大手企業だから大丈夫」
という甘い考えで株式投資をしていた方もいるかもしれません。
しかし、日本航空の経営は、ここ数年赤字経営が続いていました。
もちろん世界的金融危機や、新型インフルエンザなどの影響が追い打ちをかけたのは、仕方ないながらも、経営悪化に拍車をかける結果になったのは事実です。
そういった兆候がありながらも、
「大手企業だから…」
という安心感で、株を売らずに保有していたことが裏目に出てしまいました。
最悪な状況になる前に、回避する判断や勇気というものも投資家には必要になりますね。
株主総会
2010年3月17日 10:00 / カテゴリ:[ コラム ]
株主になると、「株主総会」に出席することができます。
株主になっている方は、株式総会に出席していますか?
そもそも「株主総会」とは、業績の説明が行われたり、会社定款の変更や取締役・監査役の選任、企業の解散・合併などの基本的事項について企業の方針を決定する場です。
これらの決議は多数決で成立するのですが、株主は保有株に比例して議決権を得ることができるので、議決権を多く持っている株主ほど決議に強い影響力があるというわけです。
しかしながら、遠方に住んでいてわざわざ駆けつけられないという方もいるでしょう。
そんな方のために、議決権は会場に直接赴かなくても行使することが可能です。
郵送やインターネットを使い、議決権行使書に必要事項を記入して送れば、決議案に対する賛否の表明をすることができます。
もしこういった賛否の表明を行わず、株主総会にも参加しない場合には、その株主の議決権は”賛成”として扱われることになります。
株式を買った以上は、その企業の一員といっても過言ではありません。
株主総会に対する表明は、一社会人としてそして企業の一員として責任を持って行いたいものですね。
株主優待
2010年3月14日 05:30 / カテゴリ:[ コラム ]
株主が受ける特典として、株主優待というものがあります。
この株主優待というものは、企業が株主に対して品物やサービスを提供する制度のこと。
飛行機やJRの割引チケット、自社製品、食事の割引券、図書カードなど種類も様々です。
この制度は、株主にしてみたらとても魅力ある精度ですね。
実は株主だけでなく企業側にとっても、自社製品を使ってもらうチャンスですし、株主数が増えることで上場基準の達成へと近づくので、双方にメリットのある制度といえるでしょう。
もちろん、配当金とちがって非課税なので魅力も増しますね。
株主優待というものは、行わなくてはいけないという義務もありません。
なにしろ企業側の好意から生まれたものですから、株主優待をするかしないかは企業の判断に委ねられます。
先のJALの一連の騒動のように、業績の悪化によって廃止されることもあるのです。
また株主になったら、優待が受けられるかといったらそうではありません。
企業は、前もって優待の対象として定める株式数を決めていますし、優待を割り当てる基準日に一定の数を保有しているという条件が整えば、優待を貰う権利が初めて生まれるのです。
CFDとは
2010年3月12日 05:41 / カテゴリ:[ コラム ]
今注目になっているCFD。
これは「Contract For Difference」の略で、日本語では「差金決済取引」を意味します。
CFDは株式や商品などの特定のものだけを売買するのではなく、商品先物、株価指数、業種別指数など、数多くの金融商品の値動きを対象としています。
1つの口座で金融商品に連動した複数の取引が行えるので、複数の口座を管理する必要がありません。
また、日本の株式だけでなく、世界の株式、ETF、株価指数先物など、様々な金融商品に連動するCFD取引を行うことができることで人気が出ています。
日本で初めてCFD取引サービスの提供を開始したのは「ひまわり証券」で、現在の取り扱い銘柄の数は5,000を超えています。
日本市場以外に、海外市場の商品の売買が行えるというのがメリットとなっており、なんといっても、日本が夜なのにNY証券取引所など外国の市場での取引が可能です。
またCME(GLOBEX)のように24時間開いている市場も利用できるのが、よいところ。
CFD取引は通常、証拠金と呼ばれる総取引代金の3%〜20%前後の資金で取引が可能なため、資金効率が高い取引と言えます。
その反面、リスク管理も重要なポイントとなりますが、資産運用の対象の一つとして、検討してみてもいいですね。
不動産広告
2010年3月5日 12:00 / カテゴリ:[ コラム ]
新聞広告やインターネットなどで、何気なく目にする不動産の広告。
それを見て
「こんな価格で物件が買えるなら、検討してみようか」
というきっかけにもなりえます。
しかし、広告というものには大きな落とし穴が潜んでいることも頭に入れておいて下さいね。
広告の大きな目的は”販売促進”です。
つまり売れるための戦略の一つが広告なのです。
極端な話ですが、その広告料も消費者側が捻出しているのと同じなんですよ。
販売する企業側は、その物件の”お勧めの部分”を全面的にアピールしてくるのは当然ですよね。
そして消費者はついついその部分にだけ魅かれて、全体像も美化してしまいがちです。
しかし”お勧め部分”でなく、弱点と思われるような部分に関しての広告は触れずにスルーすることも。
不動産投資に対する知識などが乏しければ”お勧め部分”のみしか目に入らず、弱点部分に気付くのは購入後…ということも珍しくありません。
不動産広告や現物を見て知識や経験を増やし、物件の善悪が自分なりに見極められる感覚をつけるためにも、日頃から不動産広告や展示会、モデルルームなどを回って、目を肥やしておくことが必要です。
オフィスビル経営
2010年2月22日 06:31 / カテゴリ:[ コラム ]
不動産投資をしようと考えた時には、まず「何に投資するか?」という部分を検討することから始めます。
一言で不動産投資といってもアパートやマンションの経営、オフィスビルや商業施設の計などというように様々な形態があります。
「オフィスビル」を経営するためには、かなりの投資額が必要になります。
しかし、同じ規模のマンション経営と比較すると、家賃単価が高く設定できるということで、収益性はよくなるという傾向があります。
不動産投資で、高い収益が欲しい場合には、オフィスビル経営は適しているでしょう。
あとは、いくつかの条件に気をつけて話しを進めなければいけません。
まず、立地条件。
オフィスビルが不便な場所に建っていても、集客が見込めないので借り手がみつかりません。
通勤の利便性が高い地域、入居テナントの主要取引先や官公庁などに近接している地域というように、テナントの業務活動に適した立地条件が必要です。
そしてオフィスビルの場合は、個人ではなく法人のテナント需要が中心となりますので、景気や企業業績が需要動向に関係してきます。
景気がいい時と悪い時の差が出やすいのも、オフィスビルの特徴と言えるかもしれません。
将来、売却を有利に進める出口戦略も視野に入れた投資判断が必要です。
塩つけ株を避ける
2010年2月15日 04:06 / カテゴリ:[ コラム ]
「どうしたら株式で儲けられるのか」
と考えるよりも、
「どうして株式で負けてしまうのか」
という考え方をしてみました。
なぜ負けるのか。
株式投資で損をする人は、感情に左右されながらトレードをしていることが多いです。
心理的な弱さがあるがゆえに、買値を大きく下回ると、大幅損切りすることをためらっていつくるかわからないが、買値まで上がってくるのをじっと待ってしまう傾向にあるのです。
そして、そのまま塩付け株を作ってしまうという結果に…。
塩つけ株になるということは
「資金が寝てしまうこと」
です。
その間に、運用方法次第では利益に転じることがあるかもしれないのに、それを敢えて放棄してしまっているのです。
また
「次に相場が上昇に転じた一番いい時期を逃す」
ということでもあります。
相場というものは、大底からの上昇期が一番もうかる時期なのです。
たとえ初心者でも、その時期は簡単に儲かることができる時期なのに、持ち株が塩つけ株になってしまっているので、ただ見ていることしかできなくなってしまいます。
塩つけ投資を避けるためには、自分でロスカット基準を決めておき、一定水準以下になったら切るという方法しかないでしょう。
一時は勝つことが出来ても、守りがしっかりと出来なければ 勝ち続けることは出来ませんから。
自社株買いとは?
2010年2月13日 02:06 / カテゴリ:[ コラム ]
ニュースなどを見ていると、自社株買いを行う企業がありますね。
自社株買いとは、企業が自らの資金を使って、株式市場から過去に発行した自社の株式を買うことです。
自社株買いをおこなうと、一株当たりの利益は、自己株式数を発行済株式総数から差し引いて計算するため増加します。
この点では株主への利益配分といえます。
しかし、配当はすべての株主が現金で受け取ることができますが、自社株買いの場合は、現金化するかどうかの選択について株主が決めることができるのです。
なぜ企業が自社株買いをするのかというと、1株あたりの利益を向上させ安定感を出させることで、株主価値を高めるためです。
この不安定な金融市場の時こそ積極的に自社株買いをした企業は回復期に強烈な上げの恩恵を受けることでしょう。
とくに史上最低金利が続いているうえ株価が低迷しているので、株式持ち合いが解消された場合の放出株の受け皿として、さらにM&Aへの対抗措置、余剰資金の有効な使い道として注目する企業が多くなっています。
もし全世界的に自社株買いを行なったとしたら・・・とんでもない株価アップにつながるかもしれないなんて、つい考えてしまうのは私だけでしょうか。
銘柄をマークする
2010年2月10日 05:55 / カテゴリ:[ コラム ]
株式投資を行うには、やはり売買のタイミングというものが重要なことになってきます。
そのためにも、売買候補の銘柄を自分なりにマークして値動きを見ていく必要があります。
各銘柄には、相場全体の核となる銘柄や、業種の人気を左右する銘柄もありますから、銘柄をマークするということは、相場全体の動きをチェックする意味もあるのです。
「売買の時期が近い」
そう感じた時には、前場、後場までの動きも細かくチェックしましょう。
投資家であれば、毎日銘柄チェックをすると思いますが、毎日膨大な数の銘柄チェックというものはなかなか負担が大きく不可能です。
そういった時には、毎日チェックするもの、数日おきでよいもの、週末にチェックするものとあらかじめ区別しておくといいですね。
チェック方法は、新聞での値動きよりもチャートで見ましょう。
各証券会社はインターネットで見られるようなサービスを展開していますよ。
銘柄をマークしたら、マークしっぱなしというものは避けてください。
状況を見ながら定期的に見直して入れ替えの必要があります。
チェックが散漫になってしまうと、売買のタイミングすら見落として、痛い結果に陥ってしまいますからね。
投稿カレンダー
月 | 火 | 水 | 木 | 金 | 土 | 日 |
---|---|---|---|---|---|---|
1 | 2 | 3 | 4 | 5 | ||
6 | 7 | 8 | 9 | 10 | 11 | 12 |
13 | 14 | 15 | 16 | 17 | 18 | 19 |
20 | 21 | 22 | 23 | 24 | 25 | 26 |
27 | 28 | 29 | 30 | 31 |
売れ筋ランキング
最近のエントリー
- 海外口座のすすめ
- FXトレードのトレンドストリーム エコノミークラス
- オフショアバンク HSBC香港口座開設サポート
- 石田のFXトレーディングメソッド
- 驚異の自動売買ソフトTTT
- バイナリーコア
- -Impulse- CYCLONE-203EU
- レンジブレイクFX
- Mr.Hilton セミリタイア225プロジェクト
- 賢者のFX投資戦略
カテゴリー
アーカイブ
- 2011年8月
- 2011年7月
- 2011年6月
- 2011年5月
- 2011年4月
- 2011年3月
- 2011年2月
- 2011年1月
- 2010年12月
- 2010年11月
- 2010年10月
- 2010年9月
- 2010年8月
- 2010年7月
- 2010年6月
- 2010年5月
- 2010年4月
- 2010年3月
- 2010年2月
- 2010年1月
- 2009年12月
- 2009年11月
- 2009年10月
- 2009年9月